3. Qを意識すると机上の話はできなくなる

 では現実はどうかというと、缶コーヒーを販売している会社では2万本の販売数量を増やすためには営業マンを増員しなければならないかもしれませんし、営業に掛かる経費を増やさなければ対応できないかもしれません。

 缶コーヒーを製造している会社では、販売数量Qを2万本増やそうとした場合に、製造工程が対応できるかどうかです。10万本が製造の限界だとすれば、2万本を増産するためには設備を増やさなければなりません。増産に対応するために人件費や光熱費などの製造経費も増えるのです。

 Qを意識すると、「売上を増やせば何とかなる!」という数字だけの話、机上の話はできなくなります。Qをどのように捉えるのか、まさにQは現場の情報なのです。

4. 業種によって異なるQの単位

 次に、建設業・自動車販売業・高級腕時計や宝石・家具など、単価が高い業種について考えてみます。これらの業種では、単価構造(P、V、M)の単位は「万円」、販売数量Q()の単位は「件数、台数、点数、個数、本数など」です。全体のMQ会計における単位は「万円」です。

 このように、業種によってQの単位が異なります。さらにQの単位は企業内に複数存在します。1種類とはかぎりません

 QとFとの間には密接な関係があります。QはFの制約を受けるのです。